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江崎 道朗
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アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄 (祥伝社新書) 新書 – 2016/8/31

江崎道朗 (著)
4.6 5つ星のうち4.6 139個の評価
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戦前の日本を戦争犯罪国家と断じた東京裁判史観を容認できないとする勢力は日本国内では根強いものがあるが、アメリカ国内には皆無であり、国際的な共感を得るのは不可能だと思っている人も多い。だがアメリカの世論も一枚岩ではなく、保守派の中には、東京裁判史観に疑問を持つグループもいる。 近年のヴェノナ文書をはじめとする新史料の公開によって、民主党のルーズヴェルト政権の内部にソ連のスパイが入り込んでいて、アメリカの国益を損なう外交が行なわれたことは揺るぎようのない事実となってきたことから、ソ連と中国共産党の台頭をもたらした第二次世界大戦と、日米開戦の責任は、ソ連とルーズヴェルトにあるする勢力が大きくなっている。 彼らは、日本の大東亜戦争が正しいと考えているわけではない。が、日本だけが悪かったとする東京裁判史観に対しては違和感をもっている。そのような歴史観を持つアメリカの政治勢力があることを我々は正確に理解すべきであり、彼らと連携することで、国際世論を盛り上げることも可能である。
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  1. 本の長さ
    232ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    祥伝社
  4. 発売日
    2016/8/31
  5. ISBN-10
    4396114818
  6. ISBN-13
    978-4396114817
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商品の説明

出版社からのコメント

アメリカでは近年、メディアが伝えない保守派の中から、歴史観を見直す動きが顕著であり、少なくとも、「悪の日本VS正義のアメリカ」という東京裁判によって確定した構図は、打ち破られつつある。 アメリカの保守派の中には、東京裁判史観に疑問を持つグループが三つある。ソ連・中国の膨張主義に対抗するためには、日本の軍事行動は容認されるべきだったとする派。東京裁判自体が、実定国際法に反しているとする派。そして、ルーズヴェルト政権の内部に入り込んでいたソ連のスパイが対日戦争を誘導したとし、戦争の責任はソ連とルーズヴェルトにあるとする派の三つである。とりわけ一九九五年の「ヴェノナ文書」の公開によって、第三の勢力が確実に強まっている。 こうした実態が日本で報じられることはないが、我々はアメリカの実情を、正確に理解すべきであろう。

著者について

1962年、東京都生まれ。九州大学卒業後、月刊誌編集、団体職員、国会議員政策スタッフを務め、主として安全保障、インテリジェンス、近現代史研究に従事。現在、評論家。著書に『コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾』(展転社)、共著に『世界がさばく東京裁判』(明成社)、『日韓共鳴二千年史』(明成社、ヨゼフ・ロゲンドルフ賞受賞)、『日本人として知っておきたい皇室のこと』(PHP)、『戦後秘史インテリジェンス』(だいわ文庫)、『国士鼎談』(青林堂)など。監訳として『現代アメリカ保守主義運動小史』(明成社)。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 祥伝社 (2016/8/31)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2016/8/31
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 232ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4396114818
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4396114817
  • カスタマーレビュー:
    4.6 5つ星のうち4.6 139個の評価

著者について

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江崎 道朗

江崎 道朗

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江崎道朗(えざき　みちお)　

1962年、東京都生まれ。九州大学卒業後、月刊誌編集、団体職員、国会議員政策スタッフを務め、安全保障、インテリジェンス、近現代史研究に従事。現在、評論家。

2014年5月号から『正論』に「SEIRON時評」を連載中。

著書に『アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄』（祥伝社新書）、『マスコミが報じないトランプ台頭の秘密』（青林堂）ほか多数。

公式サイト　ezakimichio.info

チャンネルくらら　で動画を配信中

https://www.youtube.com/channel/UCDrXxofz1CIOo9vqwHqfIyg

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翔太
5つ星のうち5.0 歴史の「真実」は、時代を下って暴露される。
2022年10月18日に日本でレビュー済み
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日米を反目させ、負けた方を共産化していくというコミンテルンの指令により、米国共産党は、表面上、民主主義、反ナチを掲げて巧妙に官民の組織へスパイ網として浸透し、マスコミなどを通して反日ムードをリードする。そして、ルーズベルトにも多大の影響を与え、日米開戦、戦後処理まで含めて、その威力を発揮する。これらの「事実」は、ソ連情報機関と米国在住のスパイ間の電波を傍受し、解読した膨大な「ヴェノナ文書」として1995年に米国政府より公開されて明らかとなった。1991年にソ連が崩壊し、ソ連側に保存されていた同様の文書公開により触発された公開だった。米国の保守派では、改めて売国奴としてのルーズベルトの罪業を明らかにしつつある、と。
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川上純郎
5つ星のうち4.0 問題なく受領しました。特に感想はありません
2024年4月3日に日本でレビュー済み
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かむたん
5つ星のうち5.0 ヴェノナ文書の存在！
2021年2月9日に日本でレビュー済み
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　ヴェノナ文書の存在を、大勢の人に知って欲しい。
　生きてるうちに、知って良かったこの本の事実。
　老若男女の大勢の人に読んで欲しい。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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y-ih
5つ星のうち5.0 8月にたくさんの人に読んでほしい
2020年8月27日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
今まで点で断片的に聞いて、知った気になっていた史実がきちんと繋がった。

レーニンの共産主義
ルーズヴェルト民主党政権
開戦
反日政策
東京裁判史観

そして現在にも繋がる歴史観を見直すということの重要さ。
そして国民がそれを知ることの重要を痛感した。
その歴史を踏まえて、今起こっていることを見ることがいかに大切なのか、
改めて考えさせられる1冊。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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Amazon カスタマー
5つ星のうち5.0 現代日本人が修読すべき近現代史
2020年11月30日に日本でレビュー済み
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大変興味深い内容でした。
思わず一気読みしてしまいました。
内容については、かつて氏の講演映像がyoutubeで放映されてますが、改めて書籍を拝読して、理解がより深まりました。
近現代史、氏の提唱されるインテリジェンスヒストリー学の入門書として、必読書だと思います。
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加藤直之
5つ星のうち4.0 本
2023年2月15日に日本でレビュー済み
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特に問題ありません
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あきこ
5つ星のうち5.0 全ての日本人に読んでほしい!!!
2020年3月1日に日本でレビュー済み
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第二次世界大戦は、ドイツ・イタリアと連合国の戦いであり日本と連合国の戦いであったと学んだ。また、全体主義独裁国家・ファシズム国家・日本軍国主義国家と「民主主義」の連合国との戦いとも習った。
悪の根源は、ナチズム・ファシズム・国家神道の軍国主義であり、世界平和と世界経済の発展を阻害するものは、連合国のアジア・アフリカを植民地とし経済利益を独占しようとする帝国主義ではなかった、と教えられてきた。悪いのは侵略戦争をした日本であり、自民族の優越性に依拠した世界制覇を目指したナチスドイツやイタリアであると。
東京裁判史観とは、上記のような日本だけが悪く英国・米国・ソ連など連合国は悪くない、という考え方だろうと理解した。
この考え方に従い行われたのが、「東京裁判」であり「GHQの占領政策」ということになる。

この東京裁判史観に疑問を持つグループが米国にいる、ということを論じているのがこの著書だ。
①当時のソ連・中国の誇張主義に対抗するためには、日本の軍事行動は容認されるべきであり、対日圧迫外交を繰り広げたルーズベルト民主党政権の対日政策は、間違っている。
②日本を「平和に対する罪」で裁くことは、実定国際法に反している。
③民主党のルーズベルト政権内部にソ連のスパイが入り込んでいて、アメリカの国益を損なう外交が行われた。戦後においてソ連と中国共産党の台頭は、ルーズベルトにあるはずだ。
以上の三点が、アメリカの保守派が東京裁判史観に疑問を持つ理由だと著者はいう。

江崎先生の著書を読もうと思ったきっかけは、
①戦後日本が、アジアで初めて欧米型の「民主主義」国家となり、現在G７の一員となったのか
　　～戦後韓国はアメリカの支援を受け「民主主義」国家を目指したが、日本とはだいぶ異なるように思え、その違いはどこから来たのか
②遡って、日本がアジアで唯一自前で「近代化」(人権・自由・民主主義という普遍的価値を共有する)を為し得たのはなぜか
③日本では、民族紛争・宗教戦争(人を殺し合うほどの対立)が歴史上見受けられないのはなぜか
④日本は明治維新まで海外に進出せず、対外戦争をしてこなかったのに、日清・日露戦争から対外戦争で国を亡ぼすことになったのはなぜか
⑤日本が無謀な大東亜戦争を始めたのはなぜか(大東亜共栄圏構想なる世界戦略をうちたてたのはなぜか)
等々の疑問が解けず、この疑問を解明したかったからだ。

江崎先生の研究と論説は、かなりの部分でこの疑問に答えてくれた。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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真実真理
5つ星のうち5.0 日本の軍部が一方的に侵略戦争を仕掛けたとする史観を改めるのに必須の書籍である。
2016年11月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
本書の主張は、日本を大東亜戦争に追い込んだのは、フランクリン・ルーズベルト（ＦＤＲ）側近の共産主義者とアメリカ共産党による親中反日政策と、米国と大陸における反日プロパガンダにあったということである。

アメリカでは、ＦＤＲが政権をとる前は、共和党を中心として、日本の大陸に対する政策には干渉せずに、日本を強くしておいた方が、ソ連による大陸の支配と共産化とを防止でき、中国の排外主義を抑止できるので、その方がアジアは安定しアメリカの国益に叶うという考えが支配していた。

これを大きく変えたのが、1933年に大統領に就任したＦＤＲの民主党政権と、国家社会主義政策であるニューディール政策に群がる社会主義政策者(ニューディーラー)の集まりであるニューディール連合であった。これを切っ掛けにアメリカはリベラルへ傾斜し、日本への経済制裁を強める方向に舵が切られた。

ＦＤＲの政策は、アジアの平和を維持するためには、日本に制裁を課し、徹底的に、日本を弱体化させることであり、この政策は戦後のＧＨＱによる政策にも繋がった。ＦＤＲの政策を提案し遂行する官僚や、ＦＤＲの側近に、多くのソ連のスパイがいたことは、ソ連政府とそのスパイとの暗号電文をアメリカ国家安全保障局が1943年から1980年の長期間に渡って解読して纏めたベェノナ文書(1995年公開)により明らかである。1941年フィンランド軍はソ連の暗号コードブックを入手し、米国の戦略情報局はフィンランドからこれを入手していたが、ＦＤＲはソ連が連合国側であることを理由に、そのコードブックをソ連に返却するように指令していた。また、次のトルーマン政権になっても、米政府は、政権中枢にソ連のスパイがいることを明らかにすることを拒否し、暗号の解読作戦であるベェノナ作戦は妨害されたという。

アメリカは、1917年のロシア革命により建国された共産主義社会のソ連を脅威に感じ、ソ連を承認していなかったが、1933年にＦＤＲ政権になると直ぐに共産主義容認に転換し、ソ連を承認した。

ＦＤＲの側近でソ連のスパイである財務長官補佐官アルジャー・ヒスは、死期の迫っていたＦＤＲと、スターリンと、チャーチルとの秘密会談であるヤルタ会談に参加し、ＦＤＲはスターリンに、ソ連の参戦と引き換えに、日本からの領土の割譲を約束した。日本はこの会談に参加していないし、英米が決めた、領土拡張の否定と領土変更の当事者自主権を規定した大西洋憲章に違反しているので、この領土割譲は、英米ソの談合に過ぎず、日本はこれに拘束される謂われはない。

ソ連のスパイである財務次官補ハリー・デクスタ・ホワイトは、1941年7月の在米日本資産を凍結し、日米交渉の最終段階において、比較的温和な米国の当初のハル案を書き換えた人物である。日本が譲歩した日本案である甲案、乙案を蹴飛ばして、東郷外相をして「目もくらむばかり」と言わせしめた米国からの宣戦布告とも言うべき、直接的な開戦原因となったハルノートを書き、日本を対米戦争に追い込んだ人物である。

また、ソ連のスパイである大統領上級行政職補佐官ラフリン・カリーは、蒋介石に対する対中軍事援助を成立させ、フライングタイガーズという米空軍部隊を重慶に派遣し、日本本土を重慶から500機の戦闘機で空爆するという計画(JB355)を立案し、ＦＤＲは1941年7月23日(開戦4ヶ月半前)に空爆出動許可書に署名していた。

また、ソ連のスパイである戦略情報局のダンカン・リーは、ＧＨＱの占領期に、東京裁判、神道指令、憲法改正、教育改悪に寄与している。

ソ連・コミンテルンは、1935年には、日米を相討ちにして敗戦に追い込む「敗戦革命」から、アメリカとイギリスと組んで日独を追い詰める「平和とデモクラシーを守る人民統一戦線」と、戦略を修正した。これを契機にアメリカ共産党もＦＤＲ政権を支持するようになり、アメリカにおいて、ソ連・コミンテルンと共に反日宣伝を煽った（米国共産党調書1939年)。この調書によると、コミンテルンは、暴力革命理論を一時隠し、共産主義は最も進歩した民主主義であると宣伝して米国市民を共産主義に賛同させ、ソ連の仮想敵国である日本及びドイツとアメリカとの関係を悪化させて、アメリカが両国に圧迫を加えるようにアメリカを誘導し、そのためにＦＤＲ政権中枢に共産主義者同士を入り込む、とある。

さらに、ソ連・コミンテルンは、労働組合、教育団体、平和団体、キリスト教団体、マスコミ、作家連盟、太平洋問題調査会に、食い込み共産党の目的を達成させている（内部穿孔工作）。

ソ連・コミンテルンは、中国においては、ゾルゲ、周恩来を始めとする中国共産党と共に、宣教師を使い反日運動を主導していた。これらの宣伝工作により「残虐な日本軍と、可哀相な中国人」とのイメージが世界中に流布され、1940年、太平洋問題調査会から出されたソ連のスパイであるハーバート・ノーマンによる報告書「日本における近代国家の成立」によるコミンテルン戦略に基づいて、次第にアメリカは日本を圧迫して行くこととなった(日本経済を殲滅せよ。エドワードミラー著)。

一方、日本においては近衛首相の側近であるソ連のスパイ尾崎秀実を始めとる昭和研究会と、ゾルゲ等の画策により、日本軍をソ連から遠ざける南進政策がとられて米国との衝突が引き起こされることになった。

日本での占領政策においても、コミンテルンの影響は大きい。ハーバート・ノーマンは、「明治以後の日本は、日本人民を弾圧する残虐な軍国主義国家であり、隣邦諸国民に対して恐るべきものであった。今やその唯一の解決策が日本の軍事機構の決定的、全面的敗北以外にはない段階に達した。かかる敗北により初めてアジアは、日本の侵略の不断の悪夢から最終的に開放されるであろう。この偉大な開放の所業は同時に、日本人自身の背から大きな重荷を取り去るだろう。」(1943年、日本における兵士と農民)。明らかに、日本を敗戦に導く、ソ連によるプロパガンダであり、大戦は、日本軍部の共同謀議によるアジア侵略であり、日本国民はその軍部の犠牲者であるとする東京裁判史観、そのものである。

ＧＨＱは、このノーマン理論に基づいて、皇室の弱体化、マスメディアに対する言論統制、戦前の歴史教育の否定、日本文化の否定を行った。
最後に、著者は、ベェノナ文書の公開を契機に、アメリカ保守派の間に、第二次世界大戦の責任は、ＦＤＲ民主党政権とその背後で日米戦争を仕掛けようとしていたコミンテルンにあるのではないか、との問題意識が浮上している。その結果、「日本の軍国主義者が世界征服を目論み、大東亜戦争を引き起こした」とする東京裁判史観が見直されている。

著者は、日米戦争の原因の再検証には、ＦＤＲの開戦への強い意向があったこと、ソ連コミンテルンと中国共産党による対米工作があったこと、チャーチルによるイントレピット工作があったこと、蒋介石国民党の対米工作があったことを、テーマとして検証されるべきであると言う。

戦後、日本人は、日本が悪い侵略戦争を一方的に仕掛けアジアに迷惑をかけたとする東京裁判史観で徹底的に教育されてきた。これにより、日本人は、戦前の全てが否定され、歴史は戦前と戦後で断絶され、自信を喪失させられ、世界に対しておどおどしている。2600年の長きに渡る多くの日本古来からの文化と制度が、1776年の建国以来、常に、白人でアングロサクソンでプロテスタント(WASP)には、神から付託された宿命(マニフェストディステニィ)なる選民意識の下、有色人種を蔑視して侵略を続け大陸に権益を求めた、建国後僅か170年に過ぎないアメリカにより、日本人の意思と思想とを無視して、廃止され変更されたのである。

当時の日本人は、本当に愚かであったのであろうか。日本人は、江戸幕末以来、全アジアが白人により侵略されている中、白人による日本侵略の危機を逸早く感知し、これを阻止すべく、自らが努力して近代国家を構築し、アジアに良い影響を与えてきたのである。この結果として、現在の日本があるのである。このことを考えれば、当時の日本人がその時だけ愚かであったということは、断じて有り得ない。当時の日本人は、現代より、遥かに毅然としていたことに疑いはない。
多くの日本人が、本書により大東亜戦争を見直すことを期待したい。多くの人が読まれることを薦める。
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