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感染症の中国史 - 公衆衛生と東アジア (中公新書 2034) 新書 – 2009/12/21

3.6 5つ星のうち3.6 19個の評価

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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 中央公論新社 (2009/12/21)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2009/12/21
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 212ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4121020340
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4121020345
  • カスタマーレビュー:
    3.6 5つ星のうち3.6 19個の評価

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飯島 渉
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カスタマーレビュー

星5つ中3.6つ
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上位レビュー、対象国: 日本

2020年6月4日に日本でレビュー済み
このコロナのご時世ですので中国寄りに偏向している!というレビューが出るのは仕方がないです。
しかし私見では比較的バランスの取れた書き方がされていると思います。感染病の猖獗は人間の文明の進化発展とペアになって進んできましたが、その面の指摘もあります。経済が発展し生活域が前より広がるということは新たな疫病との接触機会が増えていくということです。中国はいまや自称世界第二位の富強国になっていったわけですので、当然それだけのリスクは増大していったわけで、一地方の地方病がこうして全国全世界レベルのパンデミックに進むさまをペスト、マラリアなどを例に描いています。
他の批判的レビュウにあった民衆が公衆防疫に反発したことは事実として確かにありました。といいますか、ペストでの家屋の焼損処分(もちろん補償はあったようですが)が行われた時代とは大きく違い、コロナ禍での緊急事態宣言による一部業種の営業自粛要請のような当時と比べて「ゆるふわ」な防疫対策すら内閣支持率の下げ要因になってしまうのを見るに、より強硬だったかつての防疫が反発を呼ばなかったわけはないと知れます。
また中国共産党よりという批判ももしそうなら自力更生を至高とする党の方針通りたとえば日本住血吸虫病撲滅のために国交樹立前に尽力した日本の学者医師たちの活動にこれだけ紙数は割かないはずではないでしょうか。
私は「東アジアでは日本の公衆衛生制度が歴史的に大きな意味を持ったのですが、この結果、中国、台湾、また、韓国でも衛生をめぐる国家や政府と個人の関係が、ある意味で厳格な緊張関係を孕んだものとならざるを得なかったのです。」というあとがきの一文が本書の著者要約だろうと思います。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2020年5月28日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
内容がまとまりがない、読者には読みにくい気がします。
しかし中国は昔から感染症に苦しんできたことがよくわかりました。
以前から中国人が必ず開水(沸かしたお湯)か開白水(沸かして冷ました水)しか飲まないことや、冷めた弁当は食べないことも理解できました。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2017年6月30日に日本でレビュー済み
著者の飯島渉は、中国で過去に猛威を振るった感染症であるペストやコレラ、マラリア、日本住血吸虫病のケースを通して、感染症が国家の政治経済や文化に多大な影響を与えてきて、またそれらの要素が逆に感染症の流行の様子にも大いに関係していると主張する。さらにこれらの感染症に関係する他国の事情にも言及し、中国のみならず世界中が直面する諸問題の解決にまで話は及ぶ。
 現在、マラリアを媒介するハマダラ蚊の雌のみを識別してレーザーで撃ち落とす装置の開発が勧められていて、新しいマラリア対策として期待されている。殺虫剤とは違い、環境への合う影響が少ないというのもこの装置の優れた点としてあげられる。しかし、このような科学技術の進歩によって人類は感染症を克服できるだろうという世間の見方を、筆者は楽観的であると述べている。
 日清戦争の頃に主に香港で流行したペストは、北米やアフリカなど、世界中で流行していたが、この蔓延は汽船交通ルートの整備が進んだことで人の移動が増えたことが大きな要因だった。コレラはもとはインドで流行していた感染症だったが、清とイギリスの間に勃発したアヘン戦争が中国への感染ルートだった。イギリス軍兵士の多くが当時イギリス領だったインドから召集された兵士だったのだ。両者とも政治・経済の影響を大きく受けての結果である。
 また、対策についても、政治の影響が出ている。西ヨーロッパ諸国では国家機関が頂点となって医療・衛生事業に取り組む国家医療や国家衛生を推進していたのに対し、中国は流行当時いわゆる「小さな政府」の状態をとっていた。そのため清掃や遺体処理、ねずみの駆除などの衛生状態改善のための作業を民間団体が担っていた。資金もまた民間が負担していた。しかし、民間レベルでの対策には限界があり、感染の拡大が止まらないことを受けて清朝政府は本格的な対策に乗り出し、専用の事務局や施設の設置を大規模に行い莫大な資金も経費として用意された。民間人の生活に大きく介入する厳格な規制を行い、民衆の不満も生まれた。これは、それまでの姿勢とは大きく異なる「大きな政府」的施策だと言える。
 イギリス領インドに対するイギリスによるものや、中国本土及び台湾に対する日本によるもののように、衛生事業は植民地支配と深く関わりを持っていた。植民地政府は感染症の治療のみならず、そのメカニズムの研究やそれを社会制度へ反映するなど様々な施策を行なっていた。これらの施策は現地住民を救うものとして高く評価されている。しかし裏を返すとこれは、それほど植民地政府の支配が強力であったということを意味する。さらに、事業は単に現地市民のためだけでなく、軍事的な目的を持ったものでもあった。戦争による兵士の死因は戦闘での受傷を感染症が上回っていたため予防を徹底していたのだ。このようにして植民地医学や帝国医療といったものは発達していった。
 衛生事業の一つであった検疫の一部に、中国人だけに対して行われたものがあったということも、社会に対して影響力を持った。生活水準のように、感染症の拡大に直接的な関係を持たない、人種という基準で対象を決めたことで、当時の社会に中国人に対する差別的な見方が広まったのだ。他にも、ペストが南アフリカで蔓延した時に行われたケープタウンでのアフリカ人の隔離は、人種差別政策のきっかけになった。中国を含めた被支配地域でのこのような感染症対策の影響が今でもあとをひき、人種差別の原因の一つになっているとも言われている。
 このように、感染症とそれに対する人々の動きは政治や経済、文化に深く関係しており、感染症はもはや単に医学的な問題としての枠を超えて、高度で複雑な問題になっていると筆者は主張する。
 先に紹介したような科学技術やワクチンなどの治療法が大幅に発展した現代においても、感染症はまだ猛威を振るい続けている。天然痘を1980年に根絶したという実績はあるものの、アフリカにHIVにより人口が減少している地域があることや、2003年に中国で発生したSARSがシンガポールやカナダなど広範囲に広がり大流行したことは、人類が未だに感染症に対処しきれていないということを表す好例である。グローバル化が進みヒトやモノの移動が増え続け社会が複雑さを増しているということは、人類が感染症を完全に克服することは不可能だという筆者の主張に対し非常に説得力がある。
 また、地球温暖化の影響も筆者はやはり強く訴えている。平均気温の上昇によって、感染の可能性のある地域に居住する人口が全人口の6割に達し大幅に感染者数の増加することが見込まれている。このまま温暖化が進行すると21世紀中に西日本もマラリアの流行地域になるとの環境庁の発表もある。地球温暖化絡みの問題は、これまで取り上げた事象に比べ本旨との関わりは少ないが、筆者がこの問題を章末で主張しているのは、このことを筆者自身が重要視していることの現れであろう。この書籍は過去の様々な事例がただ多く羅列されているように見えるが、そこから学びながらこれからについて考える、将来に目を向けたものであると言える。
16人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2020年4月10日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
このような歴史ものは、著者の主観が入ることは極力避け、客観的な記述に努めなければならない。残念なことに、「過去の資料は中国ではよく保管されているのに対して、わが国では破棄されることが多い」などは、どのような事実に基づく記述なのだろうか。随所に中国の施策をことさらに美化し、日本の施策を植民地政策として批判する論調がみられる。一例を挙げると「感染症予防など強制的に遂行せねばならない施策も多いが、民衆には反発する感情があった」などである。しかし、現在の武漢に発する新型コロナウイルスの抑え込みに中国が実施した都市封鎖、民衆の行動監視、早期に情報発信した医療者の拘束とその後の死亡、など、現在の中国国民はどのように受け止めているのだろうか。自己の政治的イデオロキーの陳述は、別のタイトルでお願いしたいものだ。
26人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2011年8月27日に日本でレビュー済み
中国の伝染病の歴史はまさに中国の近代国家への脱皮の過程を示していた
居留する外国人の自治組織による上からの対策であったり
あるいは日本に範を取った中華人民共和国の日本住血吸虫対策
ただし日本側の経験や専門家などの貢献は内緒とかな
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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